資材置き場に防犯カメラを設置ご検討の方に、メリットと注意点について解説

資材置き場では人が常駐していないので、電設資材やトラックなどを停車している場合は防犯カメラやセンサーなどセキュリティを活用して防犯対策を実施することを推奨しています。警備会社へ依頼するとランニングコストもかかりますので、費用を抑えて設置したい場合に参考になる記事となりますので、これから導入を検討されている方はぜひご覧になってください。

資材置き場でよくあるトラブル

資材置き場では盗難やいたずらなどのトラブルが発生しています。無人の時間があるからこそ、そうしたトラブルも多く、事前に対策を実施することで未然に防ぐことができます。特にどういったトラブルが多いのか解説いたします。

資材や車両の盗難

資材置き場には建設現場で使用する足場や銅線などの資材がおいてあります。こうした資材は海外に高値で売れるものなど、盗難の対象になります。

滋賀県米原市伊吹の建設会社資材置き場で、屋外に山積みにしていた鋼管約3200本（総重量約28.5トン、計200万円相当）がなくなっているのに男性従業員が気付いた。米原署が窃盗事件として調べている。(共同通信)

またトラックやユンボなど車両を盗難する大胆な犯行も注意が必要です。こうした盗難はまさか自分がと思うものですが、実際に盗難事件は起きているので、事前にセキュリティを強化しましょう。

いたずらや不法投棄など

資材置き場は夜間、かなり薄暗いのでいたずらや不法投棄などの対象になります。郊外にある資材置き場なら、そうした犯罪行為に対しての心理的ハードルは下がりますので、一層、被害に合いやすくなります。また落書きや破壊行為などいたずら行為に合う可能性もあります。

居座りたむろ

中には資材置き場で花火をしたり、不良の集会場に使われたりする可能性も否定できません。資材置き場の詰め所において電気、ガス、水道を勝手に使われる前にセキュリティ対策を実施するべきです。

狙われやすい資材置き場

特にどういった資材置き場が狙われやすいのか解説していきます。狙われやすい現場であればセキュリティ対策を早急に実施する必要がありますので、注意してください。

交通の便が良い資材置き場

逆に交通の便がよい現場も注意が必要です。銅線や資材の盗難に関しては大型トラックなどを利用して大量に運び出されることが多く、高速のインター付近などにある資材置き場は狙われやすく気を付けてくだい。

セキュリティ対策のできていない資材置き場

セキュリティ対策ができていない現場はまず狙われます。センサー警備、防犯カメラなどは周りを見渡すだけであるかどうかが分かりますので、しっかりとセキュリティ対策をすることをおすすめします。ダミーカメラや防犯ステッカーだけでは、セキュリティ対策は不十分です。一定の防犯抑止効果は期待できますが、プロの窃盗犯から見ればすぐにダミーだと気付かれてしまうので、意味がありません。しっかと本物のセキュリティ対策が必要です。

資材置き場におすすめの防犯カメラ

実際に資材置き場に導入する際におすすめの防犯カメラ機能を紹介します。

赤外線暗視カメラ

赤外線暗視カメラは夜間、赤外線LEDを照射することで、暗視撮影が可能なカメラです。資材置き場は夜間、無人となっており街灯が近くにもない場合、赤外線暗視カメラが効果を発揮します。カメラの性能によっては赤外線の照射距離が変わりますので、できる限り遠くまで届く赤外線暗視カメラを推奨します。

双方向通話機能

双方向通話機能とはトランシーバーのように双方向で通信ができる機能です。カメラにマイクとスピーカーを接続することで、現場の音を聞くこともできるし、スピーカーから声を使って威嚇することもできます。夜間通知を入れて侵入者がいることを発見しても現場が遠い場合、何もできませんので攻める防犯ができるのでが双方向通話機能です。他にもパトランプなどアラーム出力も可能です。

防水、防塵仕様

防犯カメラの防水、防塵性能に関しても注意が必要です。防水、防塵性能はIP性能と呼ばれており数字が高いほど、雨や埃などに強いと言えます。数値が低いと台風の際に水没してしまいカメラの故障につながりますのでできる限りIP性能が高いものをおすすめします。

遠隔監視機能

遠隔監視機能が付いている防犯カメラであれば離れた場所から遠隔で通信することができます。また通知機能と一緒に使うことで現場に侵入者があった時にスマートフォンにお知らせしてくれます。通知機能に関しては別の記事にもまとめてますので、そちらも合わせてご覧ください。

防犯カメラの通知機能について解説します！

資材置き場のセキュリティ対策に防犯カメラは最適です

資材置き場へ防犯カメラを設置することで、資材の盗難を未然に防ぐことができます。セキュリティは犯罪を抑止するためのものですので、まだ被害に合われていない方も早急な対応を推奨します。